新住協の技術開発が、
日本の住宅の寒さ･暑さ改善と
省エネルギー化に大きく貢献してきました。
- 住宅関連法制度
- 新住協組織・会員
- 新住協の技術開発※
1980年（昭和55年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 1979 住宅省エネ法施行 1981 新耐震基準施行 | 1984 タイベック通気工法の提案 1984 改良木造構法の提案（室蘭工業大学・鎌田研究室） |
1985年（昭和60年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 1985 公庫断熱基準改定 | 1989 新在来木造構法普及協議会（新在協発足） | 1987 新在来木造マニュアル |
1990年（平成2年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 1990 北海道北方型住宅 1992 新省エネ基準 | 1990 会員数:269社 | 1991 技報〜新在来マニュアル 1993 技報〜何故気密化するのか |
1995年（平成7年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 1999 次世代省エネ基準 | 1995 新住協に改名 1995 会員数:660社 | 1995 技報〜PFP工法 1995 技報〜夏を涼しく 1997 技報〜PFP-Ⅱ工法 1997 技報〜断熱改修 1997 技報〜エコハウス |
2000年（平成12年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 2000 品確法施行 2003 シックハウス新法施行 | 2004 NPO法人新住協 2000 会員数:760社 | 2000 PFP-Ⅲ工法 2002 新在来木造構法マニュアル 2002 技報〜民家再建 2002 技報〜パッシブソーラー 2004 QPEX Ver1発表 |
2005年（平成17年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 2009 長期優良住宅促進法 | 2005 会員数:654社 | 2005 Q1.0住宅提案 2005 技報〜住宅のCO2発生量 2007 技報〜壁体内検証 2008 QPEX Ver2 2009 技報〜シロアリ対策 |
2010年（平成22年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 2014 省エネ基準改定（一次エネルギー消費量評価） | 2010 会員数:674社 | 2010 技報〜断熱・耐震改修 2011 技報〜Q1.0住宅BOOK 2011 技報〜東北大震災レポート 2012 QPEX Ver3.1（冷房計算） |
2015年（平成27年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 2016 H28省エネ基準（省エネ基準義務化宣言） | 2015 会員数:700社 | 2016 技報〜Q1.0住宅の仕様 2017 技報〜新しい標準工法 2019 QPEX Ver3.7 |
2020年（令和2年）
| 住宅関連法制度 | 新住協組織・会員 | 新住協の技術開発 |
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| 2020 省エネ基準説明義務化 | 会員 全棟Q1.0住宅建設を目標 2020 会員数:807社 | 2020 Q1.0住宅設計マニュアル（予定） 2020 QPEX Ver4（予定） |
※技報：技術情報として第53号まで発刊
